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History

全日本仏教会のあゆみ

1900年〜1959年

元号(西暦) 月日 事項
明治33年(1900年)仏教各宗派の連絡親睦を目的として「仏教懇話会」が生まれた。
「仏教懇話会」は「仏教連合会」と改称する。
昭和5年(1930年)仏教連合会の本部は東京市芝区芝公園八の一に、出張所は京都市東山の清水寺に在った。この連合会には各府県に支部があった。
昭和15年(1940年)「仏教連合会」は「(財)大日本仏教会」と改め財団法人とし、はじめて会長以下役職を定めた。初代会長木辺孝慈、二代会長酒井日慎、三代会長郁芳随円、常務理事は里見達雄であった。
昭和19年(1944年)(財)大日本仏教会は、キリスト教連合会、教派神道連合会と共に任意解散、大日本宗教報国会が文部省に設けられた。会長は文部大臣、その下に仏教局、神道局、キリスト教局が置かれた。
昭和20年(1945年)9月大日本戦時宗教報国会は日本宗教会と改称。
12月日本宗教協会設立。宗教団体法廃止され、宗教法人令が交付される。
昭和21年(1946年)2月仏教連合会結成。
昭和22年(1947年)5月東京・築地本願寺で全日本宗教平和会議が開かれ、宗教平和宣言を決定。
昭和25年(1950年)5月第一回世界仏教徒会議開催(セイロン)。
昭和26年(1951年)2月日本仏教徒会議創立発起人総会が開かれた。この会は「全日本仏教徒の護法心に立脚し、仏陀の真精神を現代に生かして理想社会の建設に貢献すること」を目的とし、「一、各地における仏教徒会議の開催、二、昭和二十七年日本における第二回世界仏教徒会議の開催、三、各会議で採択された諸事項を推進すること」とした。
昭和27年(1952年)7月仏教連合会と日本仏教徒会議が手を握り、第二回世界仏教徒会議運営委員会が設置される。
9月第二回世界仏教徒会議(東京築地本願寺)。
12月世界仏教徒連盟日本センター発足。
昭和28年(1953年)8月第一回全日本仏教徒会議高野山大会開催。
昭和29年(1954年)6月全日本仏教会創立総会開催。わが国の仏教界を統一し僧俗一体のいわゆる全一仏教運動を強力に推進する「全日本仏教会」を結成することを承認した。
6月全日本仏教会創立総会開催。
10月第二回全日本仏教徒会議永平寺大会開催。
12月第三回世界仏教徒会議ビルマ大会に代表派遣。仏教徒の歌『ああこのよろこび』制定承認
昭和30年(1955年)2月仏教徒の歌『ああこのよろこび』発表会。
6月英文仏教百科事典の編纂に着手。
7月全国府県仏教会代表者会議開催。
11月第三回全日本仏教徒会議身延山大会開催。
昭和31年(1956年)2月ビルマ遺骨収集団を派遣。
5月第四回全日本仏教徒会議比叡山大会開催。
7月全国において仏紀二千五百年記念式典を開催。
11月第四回世界仏教徒会議開催(ネパール)。
昭和32年(1957年)1月10日理事会・常務理事会 〔本願寺築地別院〕
2月28日常務理事会 〔京都 東本願寺〕
3月7日イギリスの水爆実験に対する中止の声明書を発表 WFBセンターへ送付
5月国際仏教徒会議出席 〔セイロン〕
5月タイ国仏紀二千五百年祭参加 〔タイ バンコク〕
5月カンボジア仏紀二千五百年祭参加 〔カンボジア プノンペン〕
6月17日常務理事会
8月23日財団法人「全日本仏教会」認可  新会長 大谷光照師
8月31日理事会
9月7日評議員会
9月10日理事会
9月第五回全日本仏教徒会議東大寺大会 〔奈良県 東大寺〕
10月29日理事会・評議員会 〔京都 東本願寺〕
11月ラオス仏紀二千五百年祭参加 〔ヴィエンチャン〕
12月11日常務理事会
12月20日常務理事会
昭和33年(1958年)1月8日常務理事会
1月24日理事会 〔本願寺築地別院〕
2月15日セイロン大水害救援基金をセイロン大使館に寄託
2月21日常務理事会 〔本願寺築地別院〕
3月26日評議員会・理事会
5月12日常務理事会
6月7日常務理事会
6月第六回全日本仏教徒会議浅草寺大会 〔東京 浅草寺〕
8月9日常務理事会
8月12日原水爆禁止大会宗教者協議会
9月5日常務理事会 〔京都 知恩院〕
10月1日伊豆地方の風水害救援活動を全仏教界あげて全国的に展開
11月7日常務理事会
11月第五回世界仏教徒会議タイ大会 〔タイ バンコク〕
昭和34年(1959年)1月22日全国宗務総長会 〔京都 知恩院〕
3月2日常務理事会・理事会・評議員会
3月釈尊二千五百年祝典ブッダ・ジャヤンティ大会が国内各地で開催される
4月20日常務理事会
5月30日理事会 〔京都 知恩院〕
6月8日原水爆禁止宗教者懇談会
8月24日評議員会
10月第七回全日本仏教徒会議知恩院大会 〔京都 知恩院〕
12月23日常務理事会

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