| 元号（西暦） | 事項 |
|---|---|
| 明治33年頃（1900年頃） | 仏教各宗派の連絡を目的に「仏教懇話会」を結成 |
| 大正15年 （1926年） | 「仏教懇話会」を「仏教連合会」と改称 |
| 昭和15年頃（1940年頃） | 「仏教連合会」を「財団法人大日本仏教会」と改め、財団法人として創立 |
| 昭和19年 （1944年） | 「財団法人大日本仏教会」が任意解散 |
| 昭和21年 （1946年） | 「仏教連合会」を改めて結成 |
| 昭和26年 （1951年） | 「日本仏教徒会議」創立発起人総会が開催、仏教徒会議の開催や第2回世界仏教徒会議の開催を計画 |
| 昭和27年 （1952年） | 「仏教連合会」と「日本仏教徒会議」が協力し、「第2回世界仏教徒会議」を築地本願寺で開催 |
| 「世界仏教徒連盟日本センター」が発足 | |
| 昭和28年 （1953年） | 「第1回全日本仏教徒会議高野山大会」を開催 以後、各地で開催 |
| 昭和29年 （1954年） | 仏教界として全一仏教運動を推進するべく「全日本仏教会」を創立 |
| 仏教徒の歌「ああこのよろこび」を制定 | |
| 昭和32年 （1957年） | 「財団法人全日本仏教会」が創立、事務所を築地本願寺に開設 |
| 昭和33年 （1958年） | スリランカ大水害への義援金をスリランカ大使館へ寄託 以後、国内外の災害に対して義援金を寄託 |
| 昭和45年 （1970年） | 大阪万博施設に無料休憩所「法輪閣」を開設 |
| 事務所を築地本願寺から真宗大谷派東京別院（当時）に移転 | |
| 昭和54年 （1979年） | 事務所を浄土宗大本山増上寺に移転 |
| 昭和56年 （1981年） | 事務所を増上寺内明照会館に移転 |
| 靖国神社正式参拝に関する声明書を提出 以後、継続して提出 |
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| 無料法律相談室を開設 | |
| 昭和60年 （1985年） | 首相及び閣僚の靖国神社公式参拝に反対の声明文を提出 以後、継続して提出 |
| 昭和62年 （1987年） | 財団創立30周年記念式典開催 |
| 平成7年 （1995年） | 阪神・淡路大震災に対する支援を実施 以後、継続して支援を展開 |
| 阪神・淡路大震災追悼・復興法要に参列 | |
| 平成8年 （1996年） | ルンビニー園マヤ堂の発掘調査記者発表 |
| 平成9年 （1997年） | 財団創立40周年記念式典開催 |
| インド洋津波犠牲者3回忌法要に参列 以後、継続して参列 |
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| 平成19年 （2007年） | 財団創立50周年記念式典、第40回全日本仏教徒会議神奈川大会開催 |
| 平成20年 （2008年） | チベット情勢に関する声明を発表 |
| 第24回世界仏教徒会議日本大会開催 | |
| シンポジウム「葬儀は誰の為に行うのか？～お布施をめぐる問題を考える～」開催 | |
| 平成23年 （2011年） | 東日本大震災犠牲者火葬に伴う回向を各地で実施 |
| 東日本大震災に対する支援を実施 以後、継続して支援を展開 |
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| 本会推薦映画「手塚治虫のブッダ」上映 | |
| 東日本大震災追悼・復興法要を厳修 | |
| シンポジウム「葬儀は誰の為に行うのか？②」開催 | |
| （株）おぼうさんどっとこむに対してHP上の布施料金体系一覧の削除を要請 | |
| 本会推薦舞台「釈迦内棺唄」公演 | |
| 原発事故による福島県内菩提寺との連絡取次実施 | |
| 平成24年 （2012年） | 財団法人より公益財団法人に移行 |
| シンポジウム「いのちと原子力①－原子力発電とは－」開催 | |
| 東日本大震災指定寄付金制度説明会の実施 | |
| 平成25年 （2013年） | シンポジウム「いのちと原子力②開催 |
| 根本復興大臣に東日本大震災被災地復興に関する要望書を提出 | |
| 平成26年 （2014年） | 本会推薦映画「手塚治虫のブッダ2」上映 |
| Inter Faith日本プログラム開催（特別交流イベント/諸宗教間駅伝） | |
| 平成27年 （2015年） | Inter Faith駅伝2015開催 |
| 平成28年 （2016年） | Inter Faith駅伝2016開催 |
| 平成28年熊本地震に対する支援を実施 | |
| 平成29年 （2017年） | 阪神・淡路大震災23回忌逮夜法要を厳修 |
| 仏教に関する実態把握調査の実施 | |
| 平成28年熊本地震追悼・復興法要へ参列 |
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