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全仏からのお知らせ

現下、国内外の情勢が大きく移り変わる中で、宗教がらみの戦争や大規模テロの勃発が相次ぎ、国内では少子高齢化や核家族化が進み人心の荒廃など様々な問題が山積しております。

こうした問題に対して、各種声明・意見書・要望書を提出及び発表しております。

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加盟団体からのお知らせ

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加盟団体へのお知らせ

本会の活動を全国のご寺院・所属団体の皆様に広報するため、加盟団体で発行している各機関誌等へ本会記事『全仏だより』の掲載にご協力頂いております。
各団体より要望がございました、過去の『全仏だより』、また最新の『全仏だより』を掲載をさせて頂きます。

また、今後はホームページ上でよりタイムリーなお知らせの掲載も予定しております。

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大会・会議・記念事業開催のお知らせ

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過去に開催した大会・会議・記念事業の報告

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救援活動

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国際交流

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広報活動

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声明・談話・要望書

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共催・後援・協力

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イベント情報

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宮崎県口蹄疫感染の被害にあわれた皆様へのお見舞い

2010年6月25日 声明・談話・要望書  

宮崎県口蹄疫感染の被害にあわれた皆様へのお見舞い  宮崎県において口蹄疫感染により甚大な被害が発生しております。口蹄疫被害にあわれた畜産農家の皆様並びに関係者の皆様に心よりお見舞いを申し上げます。  この度の口蹄疫被害に関しまして全日本仏教会では、加盟する各宗派・都道府県仏教会・仏教団体より寄せられた「救援基金」より、100万円を24日に清 水宗諦 宮崎県仏教連合会会長を通じて、宮崎県庁福祉保険部 田原新一 次長に寄託いたしました。今後も様々な支援の方途を検討の上、救援活動に協力いたしてまいります。  食の安全と安心に対する一般消費者の関心が高揚している中、風評により宮崎県並びに畜産業へのイメージが害されることがなきよう祈念いたします。  どうか、一日も早く口蹄疫被害が終息し、宮崎県内の畜産農家の皆様並びに関係者の皆様が平穏な、日々の生活を送れるよう心より願っております。 平成22年 6月25日 財団法人 全日本仏教会 理事長  有 田 惠 宗 ニュースリリースの一覧へ戻る
宮崎県口蹄疫被害に対して「救援基金」を寄託

2010年6月25日 救援活動  

宮崎県口蹄疫被害に対して「救援基金」を寄託  宮崎県口蹄疫被害に対して本会は「お見舞い」の理事長声明をプレスリリースすると共に、「救援基金」より100万円を、宮崎県仏教連合会に依頼して、清水宗諦 宮崎県仏教連合会会長、田中慎二 同副会長、山口和省 同事務局長が6月24日に宮崎県庁を訪れ、福祉保険部 田原新一 次長に義捐金を寄託いたしました。   写真右より  宮崎県福祉保健部次長(福祉担当)    田原真一氏 宮崎県仏教連合会会長   清水寺住職 清水宗諦師 宮崎県仏教連合会副会長 帝釈寺住職 田中慎二師  本会では、国内外における災害救援や人道的支援等に対し、緊急且つ迅速な対応をすべく「救援基金」を常時開設しております。本年春より、宮崎県内で発生 した口蹄疫被害は日を追うごとに被害が拡大し、6月18日現在の殺処分対象は276,040頭に上っており、宮崎県は非常事態宣言を発するに至っておりま す。今後も被災状況を注視し、救援活動を支援してまいります。 つきましては、みなさまの温かい浄財を「救援基金」までお寄せ頂きますようお願い申し上げます。ご協力に際しましては、下記、ご参照ください。 →「救援基金」ご協力のお願い
ハイチ大地震に際して救援基金を追加寄託

2010年5月18日 救援活動  

 本会では、国内外における災害救援や人道的支援等に対し、緊急且つ迅速な対応をすべく「救援基金」を常時開設しております。  日本時間2010年1月13日午前6時53分、ハイチ共和国(首都 ポルトープランス)で発生した地震は20万人以上の方が死亡したと報告があります。  今回の地震災害に対して、本会は4月30日、救援基金へハイチ地震指定寄付として集まった2,443,301円を仏教NGOネットワークへ振込にて寄託いたしました。  本会は本年1月20日にも、ハイチ共和国へ見舞金100万円、日本赤十字社を通して国際赤十字社へ100万円を救援基金より支出いたしました。   →詳細はこちら
中国青海省大地震に際して救援基金を寄託

2010年4月16日 救援活動  

 本会では、国内外における災害救援や人道的支援等に対し、緊急且つ迅速な対応をすべく「救援基金」を常時開設しております。  4月14日、中国青海省玉樹チベット自治州玉樹県にて起きた地震は16日現在、700名以上の方が死亡したと報じられております。  今回の地震災害に関して、本会は4月16日、戸松義晴事務総長が中華人民共和国大使館を訪問し、曲来璞中華人民共和国駐日本国大使館公使に義捐金100万円を寄託いたしました。    戸松義晴事務総長が曲来璞中華人民共和国駐日本国大使館公使に救援基金を寄託   今後も被災状況を注視し、被災国政府機関、国際救援機関、並びに日本の仏教系NGO団体へ皆様から寄せられた義捐金を寄託し、現地の被災者救援活動を支援してまいります。 ※ 救援・復興支援状況は全仏誌及び本会ホームページで逐次報告させていただきます。
ダボス会議にて松長有慶会長が出席及び提言

2010年1月30日 声明・談話・要望書  

 ダボス(スイス東部)で行われた世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)に松長有慶会長の提言がメディアを通じて公開されました。以下にその全文を掲載させて頂きます。 日本仏教からの提言 財団法人 全日本仏教会 会長 松長有慶  21世紀は混迷の時代である。前世紀の科学技術文明の驚異的な発展によって、人々は未曾有の物質的な繁栄を享受しながらも、精神的な痛みを抱えながら生きている。  われわれの周辺を見渡してみても、自己主張が突出し、他人の痛みには鈍感で、地域社会の連帯は希薄化し、凶悪犯罪が日常化する異常な社会が現実化しよう としている。世界全体を見れば、先進諸国の経済的な発展の蔭で、開発途上国の人々との間に貧富の差が急激に増大し、地球環境が劣悪化し、資源が枯渇し、民 族紛争、宗教間の対立抗争が常態化する憂うべき事態が現在進行しつつある。  社会的にも、個人の内面においても、八方ふさがりの閉鎖状態にあって、われわれは今まで自己が持ち続けてきた固定した人生観を冷静に反省して、改めるべき点があれば、率直に生き方を転換させて、事態の根本的な改善を図る必要があろう。  そのために、近代人が比較的等閑視してきた東洋の文化、とくに仏教の文化の中に、現代社会の病根に有効に作用する良薬が少なからず残されていることに、私は注目したい。  大乗仏教を奉ずる日本の仏教徒が、現代社会の危機に対して有効と思われる提言を要約すれば、1.生きとし生ける者の相互の関連性を認める全体的思考、2.多元的な価値観、3.生かせていただいている意識から社会奉仕活動へ、これら3点に集約されるであろう。 1.生きとし生ける者の相互の関連性を認める全体的(wholistic)思考   日本仏教には、人間中心、とくに自己中心的な視点を転換して、無限の宇宙的な視野の下に、人間だけではなく、動物、植物などあらゆる生物の相互のつながりを示す「一切衆生」という思想があり、日本の仏教徒の人生観の根底に横たわっている。  大乗仏教では、一切衆生はすべて仏になる可能性を持っていると説く。人間だけではなく、獣も鳥も魚も、虫けらに至るまで、あらゆるいのちあるものは、仏になりうるという思想は、人間と神との間に明確な一線を引く一神教の世界観とは異なる。  日本仏教では、山や川、草や樹木もまた本質的には、仏であると説く。それは、生きものだけではなく、山や川、風や石ころなどの無生物まで、神として崇敬してきた民俗信仰を仏教が摂取し、仏教の教理によって裏づけを与えたものである。  近代思想は自我を中心として、自と他を明確に区別するところから出発した。それは物事を対象化して捉え、近代の科学技術文明を発達させる基盤を作り上げ た。だが一面において自と他、物と心、人間と自然などの間にあった靭帯を切断し、それぞれを独立の存在とみなす考えが常識化することとなった。  しかし最近の人文科学や自然科学の研究の成果によると、他者から完全に切り離された自己は存在しないし、物質と精神をまったく別個の存在とみなすことは 困難となった。また人間だけが動植物や自然界を支配し、それらを隷属化する権利を持つものではなく、それらの間には相互に関連し、補完しあう共存の関係を 想定せざるを得なくなった。  日本仏教の考えからすれば、自と他、個と全体、物と心というように、一般に対立的に考えられている存在は、もとより一体である。ものごとを分析的により 分け、細分化することによって、ものの本質は見えてこない。むしろ対立的な思考を捨てて、全体的に把握することによって、ものの真実の姿が現われてくると 見る。  仏教は自我を中心として対立的に世界を見る近代思想から、宇宙的な視座の下に、全体的、相互関連的に世界を見る立場へと、視点の百八十度の転換を提案している。  分析的な思考法とか、物心二元論的な思考は近代の科学技術文明の進歩を支えてきたが、さまざまなひずみを現代社会に露呈することとなった。すべての存在 に、いのちを認め、相互の関連性を重視する日本仏教の総合的で、生命論的な観点は、人間疎外とか環境破壊といった現代社会が解決を迫られている問題に対し て、有効な示唆を与えるであろう。 2 多元的な価値観  近代の科学技術文明の驚異的な進歩の基盤には、一元的な価値観があったことは疑い得ない。しかしながら人間社会をすべて一元的な価値観によって統合する 思想の矛盾点も、20世紀後半になって明確になってきた。いわゆる先進文明だけが唯一絶対の価値を持つものではなく、地球上のあらゆる地域に存在する未開 の文化も、それぞれ独自の価値を持つことに人々は気づいた。  このような点に於いて、インドや中国、あるいは日本などの東洋の文化は多元的な価値観に基づいて展開してきたといえる。日本仏教においても、6世紀の始 め、その伝来当初から、仏と日本人がそれまで信仰してきた民族神との融合が図られてきた。日本の民衆の間では、外国から渡来した仏と、民族信仰の神々が排 除しあうことなく、互いに影響を与えあって共存してきた歴史を持っている。現在でも日本人の間では、同じ屋根の下で仏壇と神棚がともに祀られ、祈りが捧げ られている家庭が少なくない。  異なった文化を否定することなく、その存在価値を認め、自己の組織の中に取り込み共存する原理は、日本仏教の中でも、仏教の曼荼羅の中に具体的に表現されている。  曼荼羅とは仏とか、それに至る修行過程にある菩薩、さらにはもともとインドで、バラモン教で祭られる神や、ヒンヅー教で信仰されていた神を取り入れた明王や天部の神々を集約して画いた絵図である。  曼荼羅には異教徒の神々が少なからず取り入れられているが、それらは無秩序に寄せ集められたものではない。その中では、大乗仏教の中では有名な菩薩た ち、あるいは民族信仰の神々が、民衆が信じている神々の性格別に、いくつかのグループに分け、配置されている。知的な神、情け深い神、勇気のある神、エネ ルギーに満ちた実行力に富む神等々、それぞれのグループに分けられて配置されている。たとえ異教徒たちの崇拝する神であっても、それぞれの長所を認め、本 来の個性を持ったままに、仏教の仏に変えてしまう。  しかしながら個性を持つということは、100%完全ではないということである。個性は長所と短所を二つながら持っている。仏教では短所のみを取り上げ、 その欠点を非難することなく、それと表裏の関係にある長所だけに眼を向け、その長所を持つために、仏や菩薩として仏教のpantheonに偏入してしまう 包容性を持っている。  そこには排除とか否定の論理は認められない。それは一元的な価値観によって、善と悪、あるいはカオスとコスモスとを画然と区別して、一方だけを尊重する 思想ではない。無数の価値基準を用意して、いずれかに当てはまるものは、すべて取り入れていこうとする東洋文化の基本的な姿勢を、曼荼羅の思想の中に見出 すことが出来る。  以上のような仏教の世界観や曼荼羅の思想は、対立抗争が渦巻き、精神的な混迷の度を益々深めていく現代社会において、異文化との対話、生活文化の新しい指導原理を求める場合、かけがえのない重要性を持つに違いない。 3.生かせていただいている意識から 社会奉仕活動へ  日本仏教の歴史の中で、仏教者が社会に積極的に働きかけている事例は数多くある。具体例を列挙する紙幅を持たないが、日本における貧民救済などの社会福 祉活動は、6世紀に仏教が伝来した初期から始まる。それは大乗仏教の利他の精神の具体化とみられる。病院、施薬院の創設、橋を架け、池を掘り、道路を開く などの公共事業、無料宿泊所の設置、孤児救済活動を始め、13世紀には、仏教の戒律復興運動の従事した僧侶たちによって、各種の貧民救済の福祉事業が積極 的に行われ目覚しい成果を挙げてきた。その精神は日本仏教の各教団に現在まで受け継がれて、大乗仏教の利他の思想を実現すべく、多彩な福祉活動が各方面で 展開されている。  これら仏教の僧侶や為政者が仏教の利他の活動の一環として行った社会活動とは別の次元に於いて、民衆の中で他者に対する無償の奉仕活動が継続して行われてきたことにも注目したい。その活動の根底には、民衆の持つ独特の罪の意識があった。  日本人が古くから持つ罪の意識は、キリスト教徒の原罪とは基本的に異なる。日本人は日常生活の中で、生きていることが常に他に対し、また社会に対して、 迷惑をかけているという意識をもち、それが罪の意識となって心の中に根強く残った。その罪をそのまま清算せずに生きていると、さまざまな災いが,己が身に 降りかかり、不幸が訪れると信じられた。その贖罪を可能とするには、神仏の前で懺悔を行い、また当人が社会に対して、善行をおこなうことが必須の条件で あった。  このように社会のために労働する苦行が、己が犯した罪を払うという日本古代の贖罪観を背景とする社会福祉活動は、作善(さぜん)と呼ばれた。13世紀頃 に、念仏信仰を唱導しつつ、寺社の建立資金の調達のために全国を遊行した聖たちは、贖罪の意識をもって、各地に橋を架け、道を通じ、井戸を掘るなどの慈善 事業にも従事している。  奈良の東大寺の再建に寄与した重源(ちょうげん)には、「南無阿弥陀仏作善集」という著作がある。それによれば、彼は「南無阿弥陀仏」の念仏を唱え、寺 塔の建立、架橋、道路の改修、湯屋の建設などの「作善」を民衆に勧めつつ、人々を次々に仏教の信仰に引き入れていったことが知られる。  われわれが現代社会に生きていること自体が、限りある地球の資源を消費し、大気を汚染し、環境の破壊に多少に関わらず関与していることは事実である。罪 を犯しながら地球の上で生かさせてもらっているといってよい。その意識をもって、社会のために自分が何をなしうるか、生きる代償として地球環境の保存にい かに寄与しうるかを真剣に考える事態が今到来しているといってよい。  生きとし生けるもの相互のいのちのつながりの意識、弱者の中にかけがえのない価値を認める多元的な価値観、生かせていただいている意識をもって行う他者への奉仕活動、これらの問題を含め、現代人が仏教の思想に学ぶべき点が少なくないと私は考えている。 (以下は当日発表の英語原文) Some Suggestions Offered from Japanese Buddhism MATSUNAGA Yukei President of the Japan Buddhist Federation  The 21st century is a time of turmoil. Because of the amazing advances in science and technology during the last century, we now enjoy an unprecedented degree of material prosperity. Nevertheless, we still have not escaped from mental and spiritual suffering.  We see all around us the symptoms of a society lacking in normalcy: self-centeredness, insensitivity to the pain of others, the breakdown of local society, and the routinization of barbaric crimes. Looking at the world as a whole, while the developed nations have achieved economic development, the disparity between rich and poor is rapidly worsening in the developing nations. The global environment is deteriorating, resources are being depleted, and ethnic conflicts and interreligious strife are becoming commonplace. These are the increasingly lamentable circumstances in which we find ourselves.  We are hemmed in on all sides, and restrained both socially and individually in our mental activities. It is important for us to reflect calmly on our habitually self-centered ways of living, and change what needs to be changed to lead an honest life. It is necessary that we do this to make any fundamental changes in our present circumstances.  To achieve that, I wish to emphasize that Eastern culture, relatively neglected by modern society, and in particular Buddhist culture, contains within it the precise medicine needed to effectively uproot these diseases of modern society.  To make some brief suggestions capable of effectively handling the crises of modern society from Mahayana Buddhism, which is the form of Buddhism practiced in Japan, I would like to present the following three points: (1) a holistic approach recognizing the interdependence of all living things, (2) a pluralistic sense of values, and (3) social service based on the awareness that our lives are owed to the world and society. 1. A holistic approach recognizing the interdependence of all living things.  In Japanese Buddhism there is the concept of shifting the focal point of our worldview away from a homocentric—more specifically, an egocentric—view to one that takes the interconnections among all living things, including all forms of flora and fauna into full consideration. This concept lies at the very core of the Japanese Buddhist view of the nature of man.  Mahayana Buddhism teaches that all living things have the potential to become buddhas. This does not apply to human beings alone. All living things, including animals, birds, fish, and even insects can attain buddhahood. This way of thinking is different from the worldview of monotheism, which draws a sharp line between man and God.  Japanese Buddhism teaches that in essence even the mountains and streams, the plants and trees, share in this buddhahood. In the ancient spirituality indigenous to Japan, even inanimate things such as the mountains, streams, wind, or stones were worshipped as gods. This belief was absorbed into Buddhism, and given a Buddhist doctrinal foundation.  Modern thought has developed on the basis of egocentrism, and in making a clear distinction between subject and object. The objectification of phenomena is the foundation that permitted the development of modern science and technology. It has become quite common, under those circumstances, to ignore the interconnections between the self and the other, between the physical and spiritual, and between man and nature, and to see them as somehow independent of each other.  However, the most recent findings of research in the humanities and natural sciences suggest that there is no subject completely independent of objects. It has become difficult to conceive of matter and mind as two utterly separate things. We have controlled the plants and animals and acted as if we had the right to take advantage of them for our own benefit. Yet, we have now come to the point where we can no longer ignore the reciprocal relationship that exists among all living things, and their interconnected and complementary nature.  Japanese Buddhism sees phenomena commonly considered to exist in opposition to each other—subject and object, the individual and the whole, or matter and mind—to be fundamentally in a harmonious state of identity. Through dividing and subdividing phenomena for the purpose of analysis, we lose sight of that fundamental state. If we abandon the habit of treating things as being mutually opposed, and instead embrace a holistic approach, the true nature of these phenomena will manifest.  Buddhism asks us to change our point of view 180°. It asks us to change our view from the modern one of the self in opposition to other phenomena to a universalist frame of reference that sees the world as an interrelated whole.  The analytical way of thinking and the dualistic approach to matter and mind has supported the advance of science and technology. It has also exposed many stress points in modern society. An emphasis on the interdependence of all living things—the vision of life taught in Japanese Buddhism—may provide effective suggestions for handling such pressing issues of modern society as human alienation and environmental destruction. 2. A pluralistic sense of values  It is an incontrovertible fact that the foundation of the extraordinary advances in modern science and technology owes much to a normative set of values. However, the inconsistencies of human society brought together under such normative values became clear during the latter half of the twentieth century. It was realized that the so-called developed civilizations do not alone possess absolute values, and that all the developing cultures everywhere in the world each have their own unique values.  It may be said, in this consideration, that Eastern cultures such as those of India, China, or Japan have experienced a development based on pluralistic values. Since the time Buddhism was first brought to Japan at the beginning of the sixth century, the teachings of the Buddha have existed in harmony with the indigenous spirituality of the Japanese. There was no attempt by the Japanese people to eliminate either the teachings of Buddhism or the native Japanese beliefs. Rather, these two faiths in Japan have experienced a history of mutual influence and coexistence. One typically finds a shrine to the native Japanese gods and a Buddhist altar in the same home in Japan today, with prayers offered at both.  The principle of coexistence through accepting and integrating different cultures and their values is concretely demonstrated within Japanese Buddhism through Buddhist mandalas.  A mandala is a painting which gathers together the buddhas, the bodhisattvas in the process of becoming buddhas, and also the deities of Indian Brahmanism and the gods worshipped in Hinduism.  Buddhist mandalas incorporate not a few non-Buddhist gods brought together to coexist in a perfectly orderly fashion. The well-known bodhisattvas of Mahayana Buddhism or the gods worshipped in Hindu culture are divided into several groups according to their characteristics and positioned in the mandala. The outstanding qualities of various gods, such as those possessing wisdom, compassion, courage, or the power to accomplish matters, and so on are recognized, and the gods are transformed into Buddhist deities with their original uniqueness intact.  However, the individual characteristics of those gods are not completely retained. That is to say, individual characteristics may be divided into strengths and weaknesses. Buddhism passes their negative qualities by without criticism, and focuses only on their positive qualities, which are inversely connected to those weaknesses. Buddhism has the tolerance and broad-mindedness to incorporate them into the Buddhist pantheon as buddhas or bodhisattvas.  There is no concept of exclusivism or rejectionism here. This is not a system based on a monistic set of values drawing distinctions between good and evil, or chaos and cosmos. There is no reverence for one but not the other. The fundamental stance of Eastern culture, which allows and recognizes a pluralism values, is discernible in the teachings of the mandalas.  As outlined above, the worldview of Buddhism and the teachings of the mandalas undoubtedly can provide something of irreplaceable significance in the pursuit of intercultural dialog and a new guiding principle to live by in our modern society, abounding as it does in unending conflict and spiritual confusion. 3. Social service based on the awareness that our lives are owed to the world and society  In the history of Buddhism in Japan, there are many examples of Buddhists who have made positive contributions to society. While too numerous to list here, social welfare activities to assist the poor began with the importation of Buddhism to Japan in the sixth century as a concrete manifestation of the teachings of Mahayana Buddhism calling for a devotion to the principle of universal liberation from suffering. These activities included public projects such as the construction of hospitals, pharmacies, bridges, reservoirs, and roads, the establishment of free lodgings, and activities to aid orphans. In the thirteenth century, Japanese Buddhist monks involved in restoring the lost Buddhist monastic precepts achieved considerable results in their proactive involvement with welfare activities to assist the poor. This spirit has been passed down to the modern Buddhist groups in Japan, which engage in various forms of social outreach in the context of actualizing the altruistic teachings of Mahayana Buddhism.  Besides the Buddhist altruistic social activities engaged in by Buddhist monks or leaders, the ongoing tradition of providing aid to others without thought of recompense among the Japanese people deserves mention. The foundation of such activities lies in the unique Japanese understanding of wrongdoing.  The sense of wrongdoing that the Japanese have had since ancient times is fundamentally different from the Christian concept of original sin. The Japanese believe that the very act of their existence places a burden on others and on society. This is manifested as their awareness of wrongdoing, which is a deep-seated element in the Japanese consciousness. It is believed that unless that wrongdoing is somehow expiated, disasters or misfortunes will befall that person. To expiate this wrongdoing, it is necessary to repent before the gods and buddhas, and to engage in positive activities benefitting others and society.  Social participation based on the ancient Japanese way of expiating wrongdoing by working for the betterment of society in order to atone for one’s transgressions was called sazen, or engaging in positive or meritorious works. In the thirteenth century, the Buddhist holy men who preached devotion to Amitabha Buddha and traveled throughout Japan to accumulate the capital to build temples and shrines also, from a sense of atoning for wrongdoing, engaged in such charitable works as building bridges, opening roads, and digging wells.  The monk Chozen, who contributed to the rebuilding of Todai-ji temple in Nara, wrote a work called Doing Good in the Name of Amitabha Buddha. In that text he advocated such meritorious activities as the construction of temples and stupas, building bridges, repairing roads, establishing public baths in addition to seeking to develop the faith of the people out of devotion to the Buddha.  The simple fact of our living within modern society means that we contribute, to a greater or lesser degree, to the consumption of the limited resources of the world, the pollution of the atmosphere, and the destruction of the natural environment. We engage in such wrongdoing at the same time that our lives are supported by the world and society, and owed to them. The time has come for us to seriously consider, based on such an awareness, what we can do for society and how we can contribute to the preservation of the environment in return for its support of our lives.  An awareness of the interconnections and the interdependence of all living things, the admittance of pluralistic values recognizing the precious worth of those not endowed by mainstream society, and social service based on the idea that our existence is owed to the world and society: I believe that these points are among the many that we in this age might learn from Buddhism.
ハイチ大地震被災者への理事長メッセージ

2010年1月28日 声明・談話・要望書  

ハイチ大地震被災者への理事長メッセージ この度、ハイチ大地震被災者への理事長メッセージを発表いたしましたので、ホームページ上にて掲載させて頂きます。  ハイチ共和国において2010(平成22)年1月12日午後4時53分(日本時間13日午前6時53分)大地震が発生し、甚大な被害が出ております。被災された方々には心よりお見舞い申し上げます。  この度の大地震に関しまして全日本仏教会では、加盟する各宗派・都道府県仏教会・仏教団体より寄せられた「救援基金」より、1月20日ハイチ大使館・日 本赤十字社へ各100万円を寄託いたしました。WFB(世界仏教徒連盟)の人道支援委員会と連携し、様々な支援の方途を検討の上、支援団体とともに救援活 動に協力してまいります。   今後も我が国の伝統仏教界挙げての災害救援、人道的支援を通じ、被災地が一日も早く復興され、人々が安寧な暮らしができますよう願っております。   平成22年 1月28日 財団法人 全日本仏教会 理事長  豊 原 大 成
ハイチ大地震に際して救援基金を寄託

2010年1月20日 救援活動  

ハイチ大地震に際して救援基金を寄託  本会では、国内外における災害救援や人道的支援等に対し、緊急且つ迅速な対応をすべく「救援基金」を常時開設しております。日本時間2010年1月13 日午前6時53分、ハイチ共和国(首都 ポルトープランス)で発生した地震は6万人以上の方が死亡したと報告があります。 今回の地震災害に対して、本会は1月20日、ハイチ共和国へ見舞金100万円、日本赤十字社を通して国際赤十字社へ100万円を救援基金より支出し、それぞれ深澤信善事務総長が出向き手交しました。  ハイチ共和国へのお見舞い  お見舞いとして、救援基金より見舞金100万円をハイチ共和国大使館にてジャン クロード ボード代理大使へ手交し寄託しました。  代理大使は、「現地では首都において現状6万人を越える死者が出ており、更に増える見通しである。アメリカをはじめ、各国の国際協力を得て救援・復興活動を迅速に進めてゆきたい」と語られた。 ジャン クロード ボード代理大使に深澤信善事務総長が見舞金を手交  日本赤十字社  義援金として、深澤事務総長より日本赤十字社総務局 岡本龍太組織推進部次長兼指導課長へ100万円を手交し寄託しました。  岡本課長は「日本赤十字社では既に職員を派遣し情報収集に努め、本日(20日)より医療チーム8名が現地入りし、活動を開始する予定です。今後も国際赤十字の指揮の下、長期に渡って救援活動を続けていく必要があると予想されます」と語られた。 岡本龍太組織推進部次長兼指導課長に深澤信善事務総長が義援金を手交  他、詳細は機関紙『全仏』2010年3月号に掲載予定です。  今後も被災状況を注視し、被災国政府機関、国際救援機関、並びに日本の仏教系NGO団体へ皆様から寄せられた義援金を寄託し、現地の被災者救援活動を支援してまいります。 つきましては、みなさまの温かい浄財を「救援基金」までお寄せ頂きますようお願い申し上げます。 ご協力に際しましては、下記、ご参照ください。 →ハイチ大地震に際し「救援基金」ご協力のお願い
バラク・オバマ大統領来日に際しての理事長メッセージのプレスリリース

2009年11月10日 声明・談話・要望書  

バラク・オバマ アメリカ合衆国第44代大統領来日に際しての 全日本仏教会 理事長メッセージ  この度、バクラ・オバマ第44代アメリカ合衆国大統領の来日に際し、財団法人全日本仏教会及びWFB(世界仏教徒連盟)日本センターを代表し、歓迎の意 を表するとともに下記の理事長メッセージを報道各社にプレスリリースいたしました。ホームページ上でも、同内容を掲載いたします。  日本の伝統仏教界唯一の総連合体である、財団法人全日本仏教会、およびWFB(世界仏教徒連盟)日本センターを代表し、このたびバラク・オバマ、アメリカ合衆国第44代大統領が来日されることを歓迎致します。  大統領は就任以来、核兵器を使用したことがある唯一の国として自国の道義的な責任を明言され、核兵器のない世界の実現を志向しておられます。こうした大 統領の姿勢に共感を覚えると共に、大統領におかれましては世界平和実現のために、今後より一層具体的な行動を以てお示しいただければ幸いです。  またこのたびの来日に際し、広島・長崎をぜひ訪問いただき、唯一の被爆国として平和を真摯に希求する、我が国の現在の姿をご理解賜りたく存じます。  全日本仏教会は創立以来、仏陀の尊い教えの下に、仏教文化の宣揚と世界平和進展への寄与を目的として事業を展開して参りました。今後も全ての人々が怨讐を超えて、互いの信頼と尊敬の下に幸福を享受できる世界の実現に向けて努力して参ります。   平成21年11月10日 財団法人 全日本仏教会 理事長  豊 原 大 成
台風9号豪雨被災地・兵庫県佐用町におけるSVA活動報告

2009年9月15日 救援活動  

本会救援基金より、BNN(仏教NGOネットワーク)を通じて社団法人シャンティ国際ボランティア会(以下SVAと略す)に五十万円を兵庫県の台風被害救 援の為寄託致しました。それに対し、SVAより活動報告が寄せられました。機関紙『全仏』11月号には、紙面の関係上要約した文章しか掲載ができませんで したので、ホームページ上にて報告を掲載させて頂きます。 財団法人 全日本仏教会 御中 2009年9月7日 社団法人 シャンティ国際ボランティア会 緊急救援担当 薄木浩一郎 台風9号豪雨被災地・兵庫県佐用町におけるボランティア活動事業活動完了 報告 1) 活動目的 社団法人シャンティ国際ボランティア会(以下SVAと略す)は、2009年8月上中旬にかけて発生した豪雨および台風9号による水害に際し、より被害が多く出た兵庫県佐用町の災害ボランティアセンターの運営支援を行うため、8月17日から8月23日まで、職員2名を派遣した。水害は、長期にわたって多面的な支援を要する地震災害の場合と異なり、2週 間以内の力作業が重要といわれる。災害ボランティアは公的機関が直接的支援活動を行わない私有地(家屋)内において、感染症の発生源となる大量の泥水を掻 き出し、清掃・消毒し、家財処分するなどを行う重要な被災地復旧の担い手である。また地元の災害ボランティアセンターが高齢化が進む地方部では迅速にニー ズを拾い上げ、ボランティアの手を届けられるか否かが何よりも重要であるため、SVAから職員を派遣するという形で支援活動を行うことに至った。 2)被災状況と活動概要 兵庫県佐用町は人口約2万人で水害による主な住宅被害は、死者18人、行方不明2人、全壊161棟、大規模半壊194棟、半壊541棟、床上浸水179棟、床下浸水905棟(2009年9月7日現在、兵庫県発表)と いう状況下で、被害が深刻な世帯や高齢者世帯などを中心に「泥かき」や家具や畳の洗浄などの清掃作業を手伝うボランティアが必要となった。同町役場と同社 協ではマスコミやホームページなどを通じてボランティアを募ったところ、兵庫県下や近畿地方から、多数のボランティアが日帰りでの清掃活動を行うために、 連日、災害ボランティアセンターへ来ることとなった。水害発生後最初の週末(8月16日)には、活動するボランティアが1,800人 を超えた。SVAが参加する「被災地支援プロジェクト会議」(以下支援Pと略す)から、同災害ボランティアセンターの運営を補助するために白鳥職員に対し て派遣要請が来たため、SVA応援を決めた。同時にSVA独自の派遣要員として薄木職員を現地入りさせた。現場到着後は、主に町社協本部と佐用高校(災害 ボランティアセンターの中心機能)を往復し、地元社協事務局長や同会長に対してアドバイスを行った。また、被災後2度目の週末(8月23日)をむかえて、再び1,500人以上のボランティアが各地から来ることが予測された。効率的にボランティアに作業をしてもらうために、災害ボランティアセンターの運営支援を行った。  3)「水害被災地清掃活動支援プロジェクト」 SVAの独自プロジェクトとしては、「水害被災地清掃活動支援プロジェクト」を行った。被災家屋の清掃作業に使用する高圧洗浄機(17台)と掃除機(洗浄後の水分吸い取り用のバキューム機3台)を購入し、町社協本部と2か 所の支所に設置した。同清掃機材は各災害ボランティアセンターの資材管理担当者に託され、被災者からのニーズがあった際にボランティアが使用し床や壁の清 掃の際に多用された。特に泥による被害が大きかった家屋や、老人福祉センターや保育所といった施設で非常に重宝され、ニーズや要望が多かった。地元町社協 が今回の被災地域内で同清掃機材を使えるように調整し、また他の地域で同様の水害が起きた際にも活用してもらえるように調整を行った。  4) 活動期間  2009年8月17日(月)~8月23日(日)  5) 活動場所 兵庫県佐用町災害ボランティアセンター本部及び2か所の支所(作用高校、久崎小学校)とその周辺  6)   派遣人員・ (主担当) SVA緊急救援担当 薄木浩一郎: 8月18日(火)~8月23日(日)・ (副担当) SVA緊急救援担当 白鳥孝太:8月17日(月)~8月23日(日) ※白鳥職員は「被災地支援プロジェクト会議」からの派遣  7)   ご支援により購入した支援物資・経費の内容 ・高圧洗浄機: 17台 ・バキューマー(掃除機): 3台 ・ドラム式ホース: 3台 ・ドラム式コード: 3台 ・耐圧ホース: 6本 ・延長電気コード: 14本 ・ホース取り付け用金具: 9個 ・災害ボランティアセンター運営支援スタッフ(1名)の派遣費 ※もう1名の派遣費は「被災地支援プロジェクト会議」から拠出  8)   収支・高圧洗浄機:         17,800円×17台=302,600円    ・バキューマー(掃除機):     8,980円×3台=26,940円    ・その他の資機材 (ホース、延長電気コード、ホース取り付け用金具等):70,460円    ・事業運営費(車両、運搬費):        23,310円    ・現地活動調整費、通信費、交通費:               76,690円      収入(全日本仏教会からのご支援):      500,000円     支出:                          500,000円 収支:       0円 老人福祉センターで活用された高圧洗浄機
各地の集中豪雨及び台風被害に対して救援基金を寄託

2009年9月14日 救援活動  

救援活動報告  本会では特別会計 「救援基金」を設置し、皆様からお寄せいただいた浄財を救援及び人道的支援を必要とする方々のために活用している。今夏、中国地方・九州北部を中心とした 集中豪雨、兵庫県・岡山県を中心とした台風九号による災害、八丈島東方沖を震源とする地震、駿河湾を震源とする地震等、国内でも広範囲に多大な被害が出て いる。また、海外においては、台湾において台風八号による甚大な被害が報告されている。 本会では、仏教NGOネットワークに救援物資購入の為の支援金を 寄託し、九月二日には深澤信善事務総長が台北駐日経済文化代表処と日本赤十字社を訪れ、救援基金を寄託した。 台北駐日経済文化代表処   台北駐日経済文化代表処では、深澤信善事務総長より楊勝任秘書部次長に義捐金、百万円を手渡した。同席した羅 國隆文化部次長より、「台湾では、現在、救 援活動も最終段階まできており、今後は復興活動に力が注がれる。最大の被害を被った高雄県甲仙郷小林村は、土石流に見舞われ跡形もない状態。土石流を掘り 返しての救援活動並びに遺体の引上げ作業は、賛否あるが断念する方向である」との報告を受けた。 日本赤十字社  深澤事務総長より岡本龍太総務局組織推進部次長兼指導課長へ人道的支援金として、日本赤十字社「緊急セット」備蓄の一助となるべく、百万円が手渡された。災害支援に対しての情報収集を続ける中、日本赤十字社が「緊急セット」を多数配布しており、災害規模の大小に関わらず、必要とされる被災者に配布され、役立っているとの情報を得た。今後も起き得る災害への一助となるべく、今回救援基金より「緊急セット」に特化した寄託を行った。   仏教NGOネットワーク   本 会が協力・支援している仏教NGOネットワーク(BNN)より、台風九号で最大の被害を受けた兵庫県佐用町において復興支援の情報が寄せられた。BNN会 員団体のシャンティ国際ボランティア会(SVA)によると、「被災した家屋や各施設内に流入した土石を除去する作業が必要」とのことで、ポータブル高圧洗 浄機等、救援活動に必要な物資購入に対して支援要請が寄せられ、購入費用の支援を行った。 台湾台北市「中国仏教会」へのお見舞い  九月五~八日、日華仏教文化交流協会一行が現地を訪れる。中国仏教会(台湾台北市)に対してのお見舞いとして、救援基金より見舞金十万円を日華仏教文化交流協会事務局長成田孝英師へ託した。現地にて、中国仏教会前会長の釈浄心師に手渡される。  他、詳細は機関紙『全仏』2009年11月号にも掲載致します。   救援基金へのご協力のお願い   本会では、国内外における災害救援や人道的支援に対し、緊急且つ迅速な対応をすべく「救援基金」を常時開設しております。  今後も状況を見据えた上、現地の被災者救援活動を支援いたします。  つきましては、加盟団体・各御寺院・仏教徒の皆様、そして、宗派・宗教を超えて、皆様の暖かい浄財を下記口座までお寄せ頂きますようお願いいたします。  記 郵便振替口座 口座番号:00110―9―704834 口座名義:全日本仏教会救援基金 お問い合わせ 財団法人 全日本仏教会事務総局 電 話 03-3437-9275 FAX 03-3437-3260 救援活動及び基金の寄託先に関しましては、HP及び機関誌『全仏』上にて順次報告・公開を行っております。